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「就職のために受験は必要？」「就職と学歴の関係性が知りたい」
などと、就職には高学歴が有利だという話を聞いたことがある人は疑問に思うかもしれません。確かに、就活をするにあたって、企業側に重視されるのは最終学歴である場合が多いでしょう。専門的なスキルが必要な企業であれば、どんな学校で学んできたのかも採用基準のひとつになります。そのため、就職において学歴は多いに関係するのです。今回はそんな就職活動における実態を交えながら解説していきましょう。
大学への進学に関する以下のコラムもご参考下さい。
目次
■就職するための学歴の比重は？
結論から言いますと、やはり就職に学歴は関係があります。ただ、全てが学歴によって決まるということではありません。
では、学歴は就職においてどれほど重要視されるのか。以下の図をご覧ください。
就職率の推移（1950～2015）
出典元：e-Stat（政府統計ポータルサイト）：学校基本調査より
- 高等専門学校：中学校卒業程度を入学資格とし、主に工学・技術・商船系の専門教育を施すことによって実践的技術者を養成することを目的とした５年制の高等教育機関
- 修士課程：大学卒業後の標準修業年限が一般的に２年である過程で、修了者には修士の学位が授与される
- 博士課程：大学卒業後の標準修業年限が一般的に５年である過程で、修了者には博士の学位が授与される
- 専門職学位過程：修了者には専門職学位が授与される過程で、大学卒業後の標準修業年限は一般的に２年以内であり、法科大学院の標準修業年限は３年である
短期大学の学生はその在学期間の短さや専門技術を有していることなどから即戦力としての起用が期待され、就職率は高めです。
しかし、一般的には学歴が高くなるにつれて就職率も高くなっていきます。
1950年には中学生の就職率が45.2％で約半数だったのにも関わらず、2015年にはわずか0.4％にまで落ち込んでいます。
現状として中学卒で就職することは非現実的と言うほかありません。
また、高校生の就職率においても17.8％と大学生の就職率の約４分の１であり、決して高い水準とは言えないでしょう。
これらの数値から学歴が就職に影響を及ぼすということが分かります。
中学卒、高校卒、短大卒、大学卒、大学院卒で就職率が変わっていくことは上述した通りです。
そうなると、気になるのが、
通っている学校によって就職率は変わるのではないか ということです。
これを説明する上で避けて通れないのが「学歴フィルター」という言葉です。
これについては次の項で見ていきましょう。
■学歴フィルターって何？
光や音や液体など流れるものをこしたり、ふるい分けたりする装置のことをフィルターと言います。
簡単に言うとそれを大学生の就職活動における書類選考にあてはめたものです。
つまり、書類選考において学生を選考するにあたり、採用・不採用を決定する基準に学歴を用いるという方法です。
「え、それって駄目なことじゃないの？」と疑問に思われるかもしれません。
たしかにこれは一般的にタブーとされています。なので、企業が学歴フィルターを採用していると公言することはまずありません。
しかし、そういった選考方法が存在していることは事実です。
では、なぜ、タブーとされる学歴フィルターが存在するのか。
この答えは、大企業が学歴フィルターを採用することが多い、というところに隠されています。
新卒採用の場合、順序として大企業に学生が集中します。その数は多いところでは数万にも及びます。
多くの学生を選考していく際に、一人一人きちっと面接で選考できればベストです。
しかし労力やコスト面から見るとそれでは非効率になってしまいます。
そこで学歴フィルターが採用されるのです。
学歴の低い学校であっても優秀な人材がいるのではないか、と思われるかもしれません。
しかし厳しい受験戦争を乗り越えた学生とそうではない学生では、書類選考において採用担当に与える印象には大きな差が出てしまいます。
具体的には、どういった方法で学歴フィルターが使われているのか。
大きく分けて４つの方法があると言われています。
①書類選考で不合格にする
企業が定める水準以上の学歴を有していない学生に関しては書類選考において不合格にするという方法です。
なので、どれほど履歴書に素晴らしい志望動機を書いていたとしても、残念ながら採用されることはまずありえません。
②セミナーに参加させない
企業が定める水準以上の学歴を有していない学生をセミナーに呼ばないという方法です。
採用専用サイトの予約可否表示を常に満席とすることで、セミナーや説明会の予約ボタンを押せなくします。
③リクルーターをつけない
大学のOBや他大学のOBがリクルーターとして、学生の就職活動をサポートする制度をリクルート制度と言います。
企業が定める水準以上の学歴を有していない学生に対してはそのリクルーターをつけないという方法です。
④連絡の優先順位を低く設定する
高い学歴を有する学生には早い段階で連絡を行い、低い学歴を有する学生に対してはその後に連絡を行うという方法です。
これによって、高い学歴を有する学生を優先的に確保することができます。
このように、なかなか厳しいハードルが設けられていることが分かりますね。
ただ２つ目のセミナーに参加させないという方法に関しては、過去にある学生が学歴の高い学校で別のアカウントを作り、
他大学の学生をよそおって、セミナーや説明会の予約ができるのかどうかを確認したところそれが通ってしまい、
企業が学歴フィルターを採用していることが明るみになってしまったということがありました。
企業側も学歴フィルターの採用にあたっては慎重にならざるを得ないというのが現状です。
では、一体どのレベルの大学がそのハードルを越えることができるのか。
■難関企業を希望した場合の大学のレベルは？
以下のグラフは大企業就職率大学ランキングです。
１位から50位までが上、51位から100位までが下のグラフになっております。
このグラフを見て何か気が付くことはありませんか？
出典元：上位には難関大学の名前がずらっと並んでいますね。
例として１位の一橋大学を挙げると、学部によっては日本トップクラスの難易度を誇る超難関大学です。
他にも慶応義塾大学や上智大学、早稲田大学など誰もが聞いたことのある難関大学が上位を占めています。
逆に順位が下がるにつれて、一般的な入試難易度の方も下がっていることが分かります。
関西圏の大学で言いますと、大阪大学が６位、京都大学が８位、同志社大学が18位となっており、いずれも難関大学です。
このことからも難関大学の方が難関企業に就職しやすいと言えるでしょう。
ただ注意書きにもありますが、このグラフに載っていない大学が必ずしも大企業への就職率が低いということではありません。
そこには注意が必要です。
ここまで読んでいると、こう思う方が多いのではないでしょうか。
結局、学歴が全てじゃないか。
たしかに学歴が就職に及ぼす影響は上述した通りですので、そう思われても仕方がありません。
しかし、最近よくこんな言葉も見られるようになっています。
「学歴不問」
就職活動をするにあたり、採用条件において見られるようになった言葉です。
では、実際のところはどうなのでしょうか？
■学歴不問の企業が増えていると聞きましたが本当？
まず日経新聞の記事を読んでみましょう。
有名企業の約20社に「採用に学歴は関係があるか」聞いてみた。「関係ある」と答えた企業は１社もなかった。
ただ、「大学は見ていない」（新日鉄住金）、「学力はそんなに必要ではないし、学歴は見ていない」（ファーストリテイリング）、
「大学を見ても意味がない」（ワタミ）と明確に採用と学歴の関係を否定した企業は少数派。
大多数が「大学名はあまり見ていない」（大手生保）、「学歴はほとんど見ていない」（旅行大手）など微妙な表現で明言を避けた。
就職において学歴が「関係ある」と答えた企業が一社もなかったとあります。
たしかに学歴不問という動きは広まりつつあるのでしょう。
しかし記事内でも指摘されているように、明確に採用と学歴の関係を否定できる企業は少数ですので、本音は別のところにありそうです。
では、学歴の低い学校に通う学生は大企業に就職することはないのか。
答えはノーです。
学歴の低い大学の学生が大企業に就職することも往々にしてありえます。
実際に石川県金沢市にある金沢星稜大学は、偏差値が42.5～45（河合塾第1回全統記述模試によるもの）と特別高いとは言えません。
しかし2005年にキャリア・ディベロップメント・プログラムを開始するなどして学生の就職サポートを徹底した結果、
就職率は66.6％（2003年３月卒業）から95.1％（2019年３月卒業）に高まっており、
全日本空輸、三井住友信託銀行といった有名企業の内定を勝ち取る学生もいます。
学歴フィルターの採用など選考において未だに学歴が重視されがちですが、金沢星稜大学の学生のような大逆転もあるのです。
他にもそういった事例はたくさん出てきます。
就職活動の成否は、それまでの自分磨きに加え、自身のマナーや身だしなみ、振る舞いを見直したり、
就職活動における情報の収集などといった自発的な行動で変えていくことも十分可能なのです。
■まとめ
結論として、現状では就職に学歴は関係していると言わざるを得ません。
企業によっては、学歴フィルターが存在するのも事実です。
もちろん後の努力によって覆すことも可能ですが、中学生の早い時期から学力・教養を身に付けていくことが
将来の就職活動での選択肢を増やすのは間違いないでしょう。
